自分のメールアドレス、漏れていませんか？ 無料で調べられるサイトがあります

2026年10月だけで、漏れた（または漏れたおそれのある）個人情報は、1億8,000万件を超えました。

発表した会社や自治体は、約200社です（10月25日時点・件数が公表された分だけ・当社の情報漏洩一覧より）。

ほぼ毎日、どこかで漏れています。

そのたびにニュースを見て、「うちは使っていないから大丈夫」と思っていませんか。

1. 漏れたメールアドレスは、世界で約178億件

これまでに漏れたメールアドレスは、世界で約178億件あります（2026年10月時点）。

世界の人口の、2倍以上です。

10年前に1回だけ使った通販サイト。

もう名前も覚えていない会員サービス。

そういうところから漏れていても、本人にはまず分かりません。

2. メールアドレスとパスワードは、漏れていると思ってください

はっきり言います。

10月だけで、漏れた件数は1億8,000万件を超えています（約200社の合計）。

日本の人口より多い数です。

使っているサービスが1つも入っていない人のほうが、珍しいはずです。

しかも、漏れたことを知らせるメールが、全員に届くとは限りません。

「漏れていたら対策しよう」では、順番が逆です。

漏れている前提で、先にパスワードを守る。

そのうえで、どこから漏れたかを確かめるのが、次の章のサイトです。

3. メールアドレスを入れるだけで、無料で調べられる

過去に漏れたことがあるかは、無料で調べられます。

使い方は、これだけです。

漏れたことがあれば、どのサービスから、いつ、何が漏れたかの一覧が出ます。

調べられるのは、個人のアドレスだけではありません。

会社の代表アドレス（info@ など）や、社員のアドレスも同じように調べられます。

このサイトに載るのは、漏れたデータそのものが世の中に出回り、運営者がそれを手に入れたものだけです。

最初にお伝えした2026年10月の1億8,000万件の漏洩は、ほとんどがまだ載っていないと考えてください。

最近の日本の漏洩は、どのサービスで起きたかを自分で確かめるしかありません。

使っているサービスの名前が、当社の情報漏洩一覧に出ていないか、あわせて見てみてください。

4. 見つかったら、何をすればいいか

一覧が出ても、慌てなくて大丈夫です。

やることは、この2つです。

いちばん危ないのは、2つ目です。

漏れたメールアドレスとパスワードの組み合わせは、ほかのサービスにログインできないか、機械で片っぱしから試されます。

実際に10月19日、日本郵政の「ゆうID」で、ほかで漏れたIDとパスワードを使った不正ログインが発表されました。

10月20日には、ふるさと納税の「ふるさとチョイス」も、同じパスワードを使っている場合はほかのサービスのパスワードも変えるよう呼びかけています。

5. 会社のアドレスが漏れていたら

会社のアドレスが一覧に出たら、もう1つ気をつけることがあります。

漏れたアドレスには、そのサービスを名乗った「お詫び」や「パスワードの確認」のメールが届きやすくなります。

本物そっくりですが、中のリンクを押させて、パスワードを入力させるのが目的です。

社員の誰か1人が押してしまえば、会社のメールやデータに入られるおそれがあります。

「最近、知らない会社からお詫びのメールが来た」という社員がいたら、そのメールのリンクは押さず、会社の誰かに見せるように声をかけておくと安心です。

まずは、ご自分のアドレスから1回だけ調べてみてください。